老後のためにリフォームするなら？費用や注意点などまとめて解説

老後の住まいを快適にするなら、リフォームが1つの選択肢になるはずです。もしも、実際にリフォームをするなら、費用はどのくらいかかるのでしょうか。また、リフォームを頼む際に注意すべきポイントを紹介します。

老後のためにリフォームすることをおすすめする3つの理由

老後の生活を考えて、自宅のリフォームを検討する方がいますが、実のところ、これはとても合理的な判断といえます。

多くの方は、以下のような理由から、老後のリフォームを検討し始めます。

• 建物の老朽化に対処するため
• バリアフリー対応の家にするため
• 子供の独立などの家族構造の変化に対応するため

詳しく紹介します。

建物の老朽化に対処するため

60歳前後の定年間近になって住宅ローンの完済目処が立ち、老後のためにリフォームを検討する方はたくさんいます。

働き盛りのころに建てた自宅が老朽化してきて、痛みを無視することができなくなるからです。

例えば、30代の時点で新築の住宅を購入したとすると、60歳前後の頃には築年数が20〜30年程度は経過しています。

住宅は、これほどの期間を経ると、多かれ少なかれ劣化や不具合が目立ってきます。そこで、住めないほどではなくとも、今後も時と共に老朽化が進んでいくことを踏まえると一度リフォームしておきたいと考える方が多いのです。

建物の築年数の経過をふまえれば、老後を迎える前にリフォームを検討することが望ましいといえます。

バリアフリー対応の家にするため

老後の生活のためにリフォームを行いたいという方の多くは、今住んでいる家を「終の住処」と想定することになるはずです。したがって、体力が衰えてきた自分や家族が少しでも快適に生活できるよう、バリアフリーに対応した家へのリフォームを求めるようになるのです。

住宅を買った時は働き盛りで気力、体力ともに充実している時期なので、あらかじめ「老後にも住みやすい家」を念頭に家を建てる人はあまりいません。

しかし、時が経ち中高年になると、段差、動線など細かいところが日々の生活の負担になります。そのタイミングで、今後もさらに身体が衰えてていくことを想定して、住みやすい家にリフォームしようと考える人が多いのです。

子供の独立などの家族構造の変化に対応するため

家族構成の変化がリフォームのきっかけになることもあります。

例えば、子供が社会人になり独立するようになれば、居住する人数が減るため、今の家では無駄な部屋がでてきます。そこで、あえて部屋を減らしてスペースを有効活用したり、動線を効率化したり、夫婦ふたりで生活しやすい環境にする方も多くいます。

逆に家族が増える場合もあります。子供が所帯を持ち、親である自分と同居するケースです。この場合は家の増築や、二世帯の生活スペースを確保するために、大規模に家の中の構造を変える必要が出てきます。

このように同居する家族構造の変化に伴い、老後のためにリフォームを検討する方もいるのです。

老後に向けたリフォーム費用を考える上での注意点

老後のためにリフォームをした方が良いことはわかっていても、頭が痛いのはリフォーム費用です。ここで、リフォーム費用を考える上で注意すべき点を整理します。

老後のためのリフォーム費用はばらつきが大きく、1,000万円を超える例も

老後のためのリフォームの費用は、住宅の状況やニーズによって、金額にかなりの幅があります。50万円以内で済む場合もあれば、1,000万円以上かかる例も珍しくありません。

住宅リフォーム推進協議会の調査によれば、リフォームにかける予算は、戸建て約300万円、マンション約240万円が平均的な金額のようです。

経年劣化に伴う壁の補修やトイレなど家の構造変化を必要としない備品の交換程度であれば、比較的安価で済み、300万円以下で済むことも珍しくないようです。

一方で、バリアフリー対応の場合は段差を解消するために家の構造の調整が必要となるともう少し高額化することもあります。

先述した二世帯住宅化などは、大規模に家を作り変える必要があることも多く、1,000万円〜など更に高額なリフォームになりがちです。

収入変化や老後資金を踏まえて慎重にマネープランを組むことが大切

老後のために行うリフォームは、現役世代の住宅購入よりも慎重にマネープランを組んで、過剰な負担なくお金を工面しておくことが必要です。

中高年の場合、近い将来に収入が減少します。年金のみになる場合もあれば、再雇用などで働き続けるとしても徐々に年収減となることが一般的です。

その中でリフォームをするならば、老後の生活資金を確保しておく必要があります。リフォーム費用の支払いによって老後の生活が立ち行かなくなっては本末転倒なので、資産をしっかり残しながらリフォーム費用を捻出しなければなりません。

リフォーム費用が低額の場合は、短期間のローンが活用できるケースがあります。しかし、老後の収入減少を踏まえれば、将来にわたり定期的にコストが発生するローンの活用は避けるのが無難です。

また、子供の独立・結婚といったライフイベントが発生しがちな時期でもあります。子供を養うための支出が減るかと思いきや、子供への援助などにより、思わぬ形でまとまった支出があるケースも少なくありません。

老後のためのリフォームにおいては、ここまで紹介した要素を総合的に考えて、支払いが滞らないよう慎重にマネープランを組んでおくことが肝要です。

リフォーム費用を実質的に抑制する工夫

老後のためのリフォーム費用はある程度まとまった金額になるので、今後の収入減を控えている中では頭の痛い問題です。その中で、少しでもリフォーム費用を抑える方法についていくつか紹介します。

まずは、基本的なことですが適切な事業者にリフォーム費用を見積もってもらいましょう。相場を知らずに依頼してしまっては、単純に損をしてしまいます。

また、リフォーム自体は一社・一回で全て完結するように依頼しましょう。細かく複数の修繕を行なうと、工賃などの面で割高になってしまいます。

あらかじめリフォーム希望箇所を幅広く洗い出した上で優先順位をつけ、費用に応じて最大限実現できる項目を依頼すると失敗が少ないでしょう。

老後の快適な生活にはリフォームだけでなくリノベーションもおすすめ

更に自分の希望する家にするため、思いきってリノベーションをする人も増えています。

リフォームとリノベーションの違い

まずは、リフォームとリノベーションの違いについて簡単に紹介します。

リフォームとはあくまで老朽化や不具合に対する「修繕」が目的。ケースバイケースではあるものの、該当する箇所の部分的な対応に留めるのが一般的です。

一方でリノベーションとは、住宅全体を一つのコンセプトに基づいて全面的に作り変えることを意味します。老後のために行うリノベーションでは、老後も住みやすい家にすることを前提に、自分の好みに合ったデザインの家に作り変えることが可能です。

リノベーションの検討がおすすめのケース

リフォームとリノベーション、どちらが望ましいかはニーズ・予算面などによります。

例えば、単に機能面を改善するだけでなく、デザインも一新して印象を良くしたい場合には、リノベーションがおすすめです。

また、費用面では家の全体像を念頭において計画するので、リノベーションの方が高額になりがちです。その他、二世帯住宅化などの大規模リフォームでは施工の規模に大差がないので、デザイン・コンセプト面でも整備できるリノベーションの方が適している場合もあるでしょう。

老後のリノベーションは、まずお金の専門家に相談しよう

一生のうち、家の改装を検討する機会は多くありません。だからこそ、老後のためにリノベーションをどのように行えば良いか見当がつかない方も多いでしょう。

まずは、お金の専門家に相談することをおすすめします。

お金の専門家なら、依頼者のニーズや予算に応じた適切に案内をすることができます。リフォーム業者への相談の場合は、相談内容が具体的でなければなりません。

しかし、お金の専門家なら、「どこを直せばいいかわからないけど、良い老後生活を送りたい」など漠然とした相談でも、リフォームやそれ以外の選択肢を交えた様々な提案が可能です。