60歳からの保険の考え方。 料金や必要な保障について詳しく解説

60歳は、保険のことを考える一つの節目です。多くの方が、終身保険にすべきか、更新はどうすれば良いかなどのお悩みを抱えています。今回は、60歳以上の人が保険を選ぶ時に押さえておきたいポイントを紹介します。

60歳の節目で保険を見直したい理由

年齢と共にリスクの高まる疾患、親の介護、相続など、家族に関する心配事が身近な存在となってくる60歳という節目。定年も間近かに迫ってきた60歳という年齢は「セカンドライフを迎えるまでに、これだけの老後資金を貯めておきたい」と目標設定を行いやすいタイミングでもあります。だからこそ、月々の出費となる保険料の存在は、シニアライフの準備をする上で見逃せないところです。
保険とはライフステージに応じて適切なプランを見直しておきたい備えです。40代、50代の頃とは、また一つ異なる「60歳からの保険」に関しては、これからご紹介する2つのポイントに注目していきましょう。

60歳からの保険選びは「長生きリスク」に備えて

先程もお伝えした通り、保険は、ライフステージに応じて適切なプランを見直し続ける必要があります。ライフステージ別に見た場合、60歳からの保険選びにおいてじっくり考えるべきポイントの一つは、「長生きに伴うリスクの備え」です。

人生100年時代と言われる昨今、定年の迫る60歳と言っても、100年で見ると折り返し地点を少し過ぎたところ。まだ何十年と続くこれからの人生への備えは欠かせません。さらに、若年の頃よりも年齢とともに病気等の理由で医療機関へ掛かる頻度も高まるのも事実です。

つまり「長生きに伴うリスクの備え」とは、
・医療費の確保
・介護に対する備え
・老後の生活費の管理
などを具体的な備えとして考えていく必要があります。

60歳からの万が一に備えるには

60代からの保険では、相続など特殊な理由がない限り、高額な死亡保険へ加入する必要はありません。なぜなら、60歳以上になると、子供さんがいらっしゃる世帯でも、子どもさんが経済的に自立されて教育費など生活費が抑えられてきます。そのため、残された家族の生活費を賄うために高額な死亡保険へ加入し続ける必要性は低くなります。
生命保険自体に貯蓄性を求めないで、本来の生命保険の持つ相互扶助のみ求める場合は、一生涯に亘り保障が続く終身保険、または保証期間が決まっている定期保険へ加入することが選択肢として考えられます。定期型の死亡保険は、加入時に定めた一定期間だけを保障します。保障される期間が10年、20年と決まっている「更新型」と、保障される年齢が60歳、65歳までと決まっていて更新がない「全期型」があります。
満期保険金がないため、「掛け捨て」の保険と言われています。その分、終身型の死亡保険に比べて少ない保険料で大きな保障を備えることができます。なお、定期保険の中でも解約返戻金のあるタイプとないタイプがあり、解約返戻金のない定期保険のほうが、保険料は割安になります。掛け捨て型の保険とは、いわば、貯蓄性がない「もしもの場合の保障に特化した生命保険」とも言えます。

60歳を過ぎて、計画的に老後資金を確保したい世代にとって、掛け捨て型の定期保険は「支出を抑えつつ最低限必要な保障を確保する」という意味のある保険といえます。少額で必要最低限の保険へ加入しつつ、ご自身で資産運用を続けて老後資金の一助にする方法も考えられます。

60歳以降に終身保険に加入するメリット

終身保険の最大の魅力は、その名前の通り「生きている限り保障が一生涯続く」という点にあります。定期型の医療保険は70〜80歳で満期を迎えた場合、その後の加入が難しくなります。一方終身型に加入しておけば、保険金が一生涯保障されるのであれば、長寿社会を生きる上で安心な保険とも言えます。

医療保険は必要か

60代ともなると、持病が出てきたり、大きな病気を患ったりと、年齢と共に病気になるリスクも増えてきます。公的年金、私的年金や預貯金で医療費を賄うことに不安のある方は、やはり万が一の病気や怪我に備えて医療保険への加入も考える必要があります。

医療費の負担は、70歳になるまでは、原則3割負担です。しかし高額療養費制度が定められているため、入院、手術など高額な治療費が掛かった場合でも、収入によって差がありますが、決められた以上の医療費は請求されません。

しかし、高額医療費制度でカバーされないものもあります。差額ベッド代、食費、おむつ代、先進医療費、自由診療費などは、その例です。
通常、一般所得者の場合、入院時の食事代負担額は1食あたり460円。差額ベッド代は1日あたり平均6,354円(2019年7月現在、厚生労働省中央社会保険医療協議会資料)です。差額ベッド代は自分から希望しなければかかりませんが、6人部屋から4人部屋に変更してもらうだけでも必要となってきます。「ゆっくりと療養したい」「プライベートを重視したい」という方は、1日1万円程度の民間の医療保険に加入していた方が安心です。

また、がんの場合は、治療が長引いたり、医療費が高額になったりする可能性があります。最近は治療方法の高度化により、入院より通院でがんを抑える方向に向かっています。しかし、がん治療のために先進医療を利用する場合は、通常の保険診療分(診察、検査、投薬、入院料など)は保険診療及び高額療養費制度の対象となりますが、先進医療分は対象外となるため全額自己負担となります。先進医療に指定されていない自由診療を利用する場合は、通常の保険診療分も保険対象外となり、保険診療分と自由診療分共に全額自己負担となるため、更に高額な医療費が必要となります。最近では先進医療や自由診療をカバーする保険も多く出てきています。やはり、公的な保険でカバーできないところを、民間の保険でカバーする、ということが必要なのです。
また高齢者が医療保険に加入する場合、特定疾病保険料払込免除特約(P免)に加入することもおすすめです。
「特定疾病保険料払込免除特則」とは、保険会社ごとに決められた特定の疾病と診断され、 所定の状態に該当した場合に保障はそのままで、以後の掛け金の支払いが免除されるというものです。
通常の医療保険と比べて保険料は高くなりますが、年齢を重ねるごとに入院リスクは確実に上がってきますので、特約に加入しておくことで入院後の保険料が免除されるのは、ファイナンシャルプランニングを考える上でとても大切なポイントといえるでしょう。

年齢と世帯の状況に合わせた保険の見直しを

「保険はライフステージに応じた見直しをすべき」と、コラムを通じて度々お伝えしてまいりました。事実として、インターネットで「年齢 保険料の見直し」と検索すると、年代別の保険料支払金額の統計結果が様々なグラフで報告されています。しかしながら、このような検索結果によって一般的な平均値を調べることはできますが、実際の世帯の状況を無視して平均値を取るわけにはいきません。収入と支出や貯蓄、家族構成や家族の健康状態、介護問題など、世帯ごとに抱える様々な問題が将来設計のための判断材料として含まれてまいります。ご家庭ごと、その方の理想のセカンドライフの形ごとに必要な備えは異なるものだからこそ、そんな時はお金のプロであるファイナンシャルプランナーへお任せください。世帯ごとの状況についてヒアリングや家計のチェックを重ねながら、安心できる老後のために、60歳からの保険の見直しをサポートいたします。

生命保険の見直しもマネーデザインへご相談ください!

マネーデザインは、不動産、生命保険に詳しいFPの集団です。各々の得意分野と専門の知見を活かし、チームワークでお客様の個々の事情や将来設計に最適な保険の見直しをサポートさせて頂きます。 ぜひ、お気軽にご相談ください。お待ち致しております。