いままでFPの方に相談したことがなく、私の思っていることに的確なアドバイスをいただけるか心配です。その場合、お試しとして無料相談をしてみたいのですが、できますか?
はい、可能です。不動産、保険、金融商品に関することを45分まで通常3,000円(税抜き)でご提供しているところ、2021年6月末まで無料でご相談いただけます。今までFPにご相談したことのない方、FPとはどんな感じなんだろう、と疑問、不安に思われている方はお気軽にご相談ください。この60分のご相談で、何がお客様の問題点であるのかを把握することにフォーカスしてまいります。
さらに、新型コロナウィルス感染予防のため、Zoomという電話会議システムを使用してご相談をお受けすることも可能です。 こちらは、新型コロナウィルスの終息を見ながら期間を決定してまいります。
もちろん、45分無料相談で次のステップに移行せず終了しても構いません。

サポートパックとは何ですか。
弊社のサポートパックは、すべてのお客様の基礎となるライフプランのシュミレーションから始まり、不動産、保険、資産運用の各分野でいろいろなサポートパックをご用意いたしております。お客様にとってサービス内容の明確化とお得感を感じていただけるものと自負しております。詳しくは、各種サービス内容と料金表をご覧ください。

マネーデザインは、FPのどの分野に強みがありますか?
弊社がお取り扱う主な分野は、不動産、保険、金融商品の3分野です。これらの3つのサービスを一か所でご提供できることは、お忙しいお客様にとって時間節約という大きなメリットをご提供できると考えております。特に、お客様一人一人のオーダーメードなライフプランを明確化した後、本来の目的である、不動産、保険、金融商品に関して深くアドバイスできることが、同業他社との大きな違いであります。

私、関東から離れた遠方に住んでいますが、貴社のサービスを受けたいのですが、可能ですか?
はい、できる限りの対応をさせていただきます。まずはお住いの住所をお知らせください。その上で、ご対応に関しましてご相談させていただきます。なお、その際現地までの交通費の実費相当額をお支払いただきますことをご了承下さい。

御社が行う不動産業務の内容について教えてください。
弊社が行う不動産業務は次の通りです。 ご自宅の購入、売却(一戸建て、マンション、別荘)の実行サポート ハウスメーカー、工務店のご紹介、コンペティションのコーディネーション 中古マンション、戸建て住宅のリノベーションのコーディネーション 外国法人の在日支店代表、役員等Expatriates 向けの日本国内の賃貸物件のご紹介と実行サポート 法人のお客様への店舗、事務所の賃貸物件の仲介 収益物件のファイナンシャルプラン作成と物件取得のための仲介と各種アレンジメント 住宅ローン(銀行の個別住宅ローン融資、フラット35融資等)のご紹介と実行サポート 火災保険のご紹介と実行サポート 不動産業務は弊社で行いますが、他社不動産業者との交渉などは、(株)住まいと保険と資産管理の名前で行うことがあります。しかし、お客様にとって新たな費用の発生など、ご不便をおかけすることは一切ありません。むしろお客様にとって他社の監修が入ることにより、より安全なお取引ができることが大きなメリットであると考えます。

御社で扱っている生命保険会社は何社ですか?
弊社は、お客様からお聞きしたライフプランに基づき、本当に必要な保障内容を吟味し、弊社が取り扱っています12社の中から、最適な商品をご提案させていただきます。昨今の保険商品のラインナップは、以前にもましてお客様にとって魅力的な商品が増えていますが、その中から最適な商品を選択する事は、面倒で時間のかかる作業です。弊社は保険のプロフェッショナルとして、各社の研修に参加し、十分な商品知識を得ておりますので、お客様の真に必要な補償額と補償内容をご提示することが可能です。
金融商品仲介業と証券会社の違いは何ですか?
まず、投資信託、個別株や債券を購入したいと考えた時、お客様はどこに行かれますか?もちろん、ほしいと思う商品が売られている証券会社や銀行窓口、ネット証券会社を通じての購入などが一番多いケースだと思います。では何故、弊社のような金融商品販売業を通じて、金融商品を購入するのでしょうか。その理由は、お客様のライフプランに基づいた最適な金融商品がご提案できるからです。弊社では、金融商品を単に商品として販売するだけでは、独立系FPの存在意義がないと考えます。弊社は、お客様が希望する金融商品を購入することによってどんなメリット、デメリットがあるかを明確にし、それらがお客様の将来にどのようなインパクトがあるのかを明確にできるからです。この点に、お客様がわざわざ独立系FPに依頼して金融商品を購入する意義があります。またオルタナティブ商品の一つとして、収益不動産をお勧めするケースもございます。その場合、収益不動産をあたかも債券のような金融商品と考え、購入から所有期間のインカムゲイン、出口戦略(売却)まで、できる限りの予測の元、安心できる金融商品か判断しながら、お客様と一緒に考えてまります。