各金融機関がしのぎを削る住宅ローン市場。銀行独自の住宅ローンや住宅金融支援機構が発行する債券をもとに銀行、モーゲージバンクが取り扱う「フラット35」といった商品もあります。選択肢としては、その時の経済情勢によって金利が変わる変動金利・借入実行時の金利が決まった期間変わらない固定金利があります。また借入期間はどのくらいが良いのかもこれからのライフプランによって変わってきます。MDでは、お客様のライフプランニングを行い、そのうえで最適な住宅ローンを決めていただきます。

金融機関の立場から考えると、借入を起こした人が、最後まできちんと返済できるのかが、一番のポイントとなります。「収入―支出」が、毎月の返済金額を上回る（属性）だけでなく、金融機関が決める返済比率を上回ることが重要です。弊社では、お客様のキャッシュフローを把握したうえで、将来きちんと返済ができるかどうか、返済プランをお客様と一緒に考えてまいります。
また、住宅ロ―ンなので、投資用不動産に転用されないか（理由）、ほかに借入などがないか、例えばマイカーローン・またカードを多数枚保有しているだけで融資枠を使っているという状況になるので、きちんと返済がなされているか（過去の返済履歴）、貸付けた融資金額がきちんと回収できるのか（担保）、といった金融機関側の視点からもクリアされなければなりません。

この命題は永遠の課題です。弊社の答えとしては、「それはお客様のライフデザインの考え方による」です。これからは、今まで以上に多様な価値観が認められる時代です。こうしなければならないといった、ステレオタイプを脱ぎ捨て、ご自身のライフデザインに沿った住まいの選択をすべきだと考えます。従いまして、MDにご相談に来ていらしてまず行うことは、お客様のライフデザインをじっくり聞くことから始めます。決して住宅購入を無理しておすすめすることはございません。場合によっては、これからも賃貸で住まうことも選択肢の一つです。初めに購入ありき、という観点から始めないのがMDの特徴です。

主な諸経費は以下の通りです。
①売買契約時　仲介手数料・収入印紙 ②住宅ローン関係　融資実行手数料・収入印紙・保証料
③抵当権設定登記・火災保険料・不動産取得税・固定資産税+都市計画税の清算金・管理費+修繕積立金の清算金・引越費用・リフォーム費用等 特に最後のリフォーム費用がかかりますので、予定している方はその金額を資金計画に入れる必要があります。リフォーム費用を入れずにざっくり計算すると、物件価格の5～7％程度を事前に計上しておくとよいです。

不動産を購入する場合の大きな流れは、以下の通りです。
①資金計画（MDでは、このポイントを最大限重視します） ②物件検討 ③物件案内
④購入申込（買付申込） ⑤住宅ローン事前融資審査 ⑥事前に重要事項説明
⑦購入依頼（媒介契約書締結）売買契約 ⑧住宅ローン本審査 ⑨諸準備 ⑩残代金決済
⑪購入物件の修繕。リフォーム ⑫引越し
MDで大切にしているのは、⑥の事前重説です。他の不動産会社は、⑥と⑦を同日にするケースが大部分ですが、買主様の大切な購入ですので、契約日前に購入物件に対する重要事項説明を行います。

夢のマイフォーム、購入物件を検討する時、資金的な裏付けよりもご自身の希望を優先しがちです。「このあたりでこういった物件を買いたい」、それは当然のことで、理解できます。現実は資金計画を立てることから始め、買いたい物件と買える物件を上手に合わせて行くことが大切です。資金計画を立てる際に把握しておくべき項目は、「自己資金」と「収入」です。
よく使う2つの方程式は、
①不動産購入資金＝借入額（年収×35％÷12÷4450×1,000,000）+自己資金―諸経費
（金利4％　35年の融資を組める場合）
②借入額（年収の5倍～7倍）+自己資金―諸経費
※諸経費は、物件価格の5～7％ これらの式が一つの目安となります。

以前は、不動産すごろくと言って、
➀若い時に小ぶりのマンションを購入
②結婚して、お子様ができて、大きめのマンション、戸建に買い替え
③最終的に、終の棲家として郊外の一戸建て
というのが、主な考え方でした。
しかし、ライフスタイルの多様化が進み、このようなレールにのる以外の住まいのあり方も考えていく時代となりました。
将来の住み替えを視野に入れると、売りやすい物件というポイントも大事な視点になります。
不動産で大事なのは、利便性です。アフターコロナの時代では、以前ほど駅近くの物件が有利とは必ずしも言えなくなりましたが、やはり駅近く、買い物の便利な場所、お子様の学校、病院などの公共施設が近くにあること、など総合的に考慮に入れて、リセールバリューの高い物件を選んで行くことが大切です。

住宅を購入する場合、諸経費とともに諸々税金がかかります。
①印紙税（売買契約書・注文住宅の場合、請負契約書・借入にかかる金銭消費貸借契約書）
②登録免許税（購入した不動産を登記する場合、かかる税金）
③不動産取得税（不動産購入時、納税通知書により一度かかる。また仲介手数料にも10％の消費税がかかる）
これらの税金をあらかじめ計算して、諸経費の中に組み込んでおくと安全な資金計画が出来上がります。

団体信用生命保険とは、マイホームを購入する際、住宅ローンとセットで加入する保険です。省略して「団信（だんしん）」とも呼ばれています。契約者が死亡したり、高度障害状態になったりした場合に、住宅ローンの残債が団体信用生命保険から保険金として支払われるため、その後の住宅ローンの返済が免除されます。近年、金融機関が住宅ローンの一部として提案する団信は、年々充実しています。
マイホームを購入して住宅ローンを組むと、
①生命保険と保障が重複する可能性がある ②家計支出額や内訳に変化が生じるので、生命保険を見直す絶好のタイミングでもあります。
見直すことで、ライフプランに合った保障に近づけることができ、保障の重複を解消することで保険料負担を軽減し、家計支出を減らせる可能性もあるのです。